ソープランドでの妊娠トラブル

検査薬の画像とともに迫られる300万円の請求

とあるソープランドに通い、お気に入りの女性キャストと店外でも会うほど親密になっていたDさん。ある日、女性から突然LINEで妊娠検査薬の画像が届きます。「生活費や慰謝料として300万円を払ってほしい。誠意がないなら店や親に言う」と告げられました。

避妊はしていたつもりでしたが、一度だけ記憶が曖昧な状態での行為があり、強く否定できませんでした。しかし、300万円はあまりに高額であり、相手方が他の客とも関係を持っている可能性も捨てきれず、悩んだ末に当事務所へご相談に来られました。

感情的な督促を止め、事実関係を精査

相手方が感情的になり、実家や職場、SNS等で騒ぎ立てるリスクを回避するため、当事務所は受任後すぐに以下の対応を行いました。

① 直接連絡を停止させ、冷静な対話環境を構築
相手方に対し、弁護士がすべての窓口となることを通告。「誠意を持って話し合う用意はあるが、交渉はすべて弁護士を通してほしい」と伝えることで、Dさんへの直接の督促や圧力をストップさせました。

② 証拠の提示要求
市販の検査薬の写真だけでは不十分であるため、医療機関の診断書（妊娠週数がわかる資料）の提出を要求。さらに、相手方が風俗店に勤務している以上、他の男性との性的接触の可能性も否定できないため、現段階でDさんの子と断定することはできない旨を主張し、「もし本当に出産するのであれば、出生後のDNA鑑定を経てから養育費等の議論を行う」という方針を相手方に伝えて納得させました。

③ 交際関係にない事実を盾に、慰謝料を排斥
その後、相手方から「中絶する」との連絡があり、請求内容は手術費用と休業補償へと変わりましたが、依然として高額な慰謝料が上乗せされていました。これに対し当事務所は、「高額な慰謝料は発生しないこと」「合意の上での行為でありDさんのみが一方的に責任を負うものではない点」を伝え、冷静に反論しました。

■ 解決結果：3週間でのスピード和解と大幅な減額

当初の請求額：300万円 ➔ 最終解決金：20万円（280万円の減額）
解決期間：受任からわずか【約3週間】のスピード解決
示談書の内容：手術費用の一部と見舞金に名目を限定、追加請求を禁じる【清算条項】および【口外禁止条項】を盛り込んだ書面を取り交わす

交渉の結果、総額20万円を支払うことで合意書を取り交わし、終件となりました。職場やご家族に発覚することも一切ありませんでした。

風俗嬢やデリケートな関係にある女性からの妊娠報告に直面した際、焦って現金をその場で渡してしまう行為は危険です。後から追加請求を受けたり、トラブルが泥沼化したりするリスクがあります。

重要なのは、感情論を排し、「本当に妊娠しているのか（診断書）」「いつ妊娠したのか（週数確認）」「本当に自分の子なのか」を一つずつ冷静に検証することです。
弁護士が介入し、妥当な範囲（手術費用の折半など）へと交渉をコントロールすることで、あなたの生活や社会的な信用を守りながら、安全にトラブルを断ち切ることが可能です。